会員の記事・論文（順不同）
- プーチン・安倍会談とトランプのエネルギー政策がエネルギー政策に与える影響など ← クリックするとTIFFファイルがダウンロードされます
- 【監修】庄司 太郎安倍首相とプーチン大統領との会談、トランプ大統領の誕生と米国エネルギー政策の転換など、2016年9月30日以降半年間のエネルギーを取り巻く諸問題を振り返る。
『石油開発時報』第190号（石油鉱業連盟） 掲載
2017/3 発行 - ロシア：ロシアにおけるシェールオイル開発の現状（短報）
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西シベリア油田地帯に対する石油根源岩であるジュラ系最上部のBazhenov層はシェールオイル事業の対象層として関心を集めているが、2014年のクリミア半島に端を発する米・EU の対露制裁により、北極圏、大水深、シェール技術の対露輸出が禁止され、露による独自の技術の成果はまだ見えていない。
一方、近年ではボルガ=ウラル油田地帯の根源岩の一つであるデボン系 Domanik層のシェールオイルが関心を集め、Rosneftは2013年にStatoilとJV設立、2014年にBPと共同事業契約。Domanik層は石灰質であることからシェールではなく、制裁対象から外れると判断され、露、ノルウェー両政府の認可が出て、これから事業に当たるところで、成果が注目される。 - カザフスタン：カシャガン油田の生産再開により今年後半には増産基調を回復へ
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2016年9月24日、カスピ海のKashagan油田が３年ぶりに生産再開。硫化水素を多く含む随伴ガスの貯留層圧入ができるようになる2017年末頃、生産量は37万bbl/dを見込む。Kashagan原油の輸送ルートとしては、黒海へ出すCPCルート、ロシア経由輸出となるAtyrau-Samaraルート、中国Alashankouへ出すKazakh-China ルートがあるが、将来的にはカスピ海東岸のKuryk港まで鉄道輸送し、アゼルバイジャンのSangachalターミナルまで内航タンカー、それ以降はBTC パイプラインで地中海Ceyhan まで輸送する計画も立案されている。
新規開発としては、Tengiz油田に隣接するKorolev油田が対象、26万bbl/d の生産量増強を予定。全体でもカザフスタンは2017年後半から増産基調を維持、2021年までの５年で18万bbl/d の増産を目指す。カザフでは操業コストの低い油田が多く、2017-19年予算での油価は$35/bbl が前提。
- 石油・天然ガス情報 総合検索 本村氏 執筆論文
- 上記以外の本村氏のレポートは上のリンクから検索できる。
- 「石油・新三国志」
- 【著】橋爪 吉博2016年末、今後のエネルギー業界を揺るがす出来事が重なった。1つはサウジアラビアが主導するOPEC（石油輸出国機構）とロシアなど非加盟国が15年ぶりに協調減産で合意したこと。もう1つは米国内のエネルギー産業の活性化を目論むドナルド・トランプ氏が米国大統領に就任したことだ。サウジとロシア中心の産油国連合による需給調整は原油価格の下値を支えるが、トランプ政権の規制緩和などにより米シェール業者の価格競争力は高まり原油価格の上値は抑制されるだろう。将来の原油需要のピークアウトが予想される中、米・露・サウジの三大産油国が主導し、負担を分担する新たな国際石油市場のスキームが誕生しつつある。その石油「新三国志」を、石油業界に35年携わってきた著者が解説していく。
日経ビジネスオンライン 連載
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- 【著】橋爪 吉博※ 日本エネルギー経済研究所の検索ページに飛びます。そこから橋爪氏の論文を検索することが出来ます。
一般財団法人 日本エネルギー経済研究所 - クレラップの会社の技術が米国のシェール資源開発で注目を浴びる理由 ～ 小林豊・クレハ代表取締役社長に聞く
- 【著】池冨 仁（「週刊ダイヤモンド編集部」名義）ナケレバ、ツクレバ（世の中になければ、自分たちの手で創ればよい）という姿勢を明確に打ち出す中堅化学メーカーのクレハ。1944年に呉羽紡績から化学品部門が独立した呉羽化学工業（現クレハ）は、家庭用食品ラップ「クレラップ」に代表される独創的な製品を世に送り出してきた。だが、2012年に８代目となった小林豊社長は、「近年は、社員一人ひとりのアイデア創出力が落ちている」という危機感を抱く。改革と革新を唱える必然性を聞いた。
ダイヤモンド・オンライン 連載
2017/10/6 掲載
